ダイヤモンド・プリンセス内情告発の岩田教授、まずは著書の感染症本を読んでみよう

新型コロナウイルス禍のなか、世界中から注目を集めたダイヤモンド・プリンセスですが、神戸大学医学部附属病院の岩田健太郎感染症内科教授が内情を世界に向けて告発しています。

(2月20日午前11時追記)岩田健太郎教授はYouTubeのご自身のチャンネルに公開していた告発ビデオを英語版・日本語版ともに削除されたようです。動画が公開されていたということをしめすため、リンクをそのままにしておきます。多くの方がYouTube上に拡散しているので、どうしても見たい方は検索しましょう。

岩田教授は、DMAT(災害派遣医療チーム、Disaster Medical Assistance Team)の監督のもと、ダイヤモンド・プリンセスに乗り込んだそうですが、内部の惨状に驚きを隠せなかったそうです。上に紹介した英語の動画以外にも、日本語でも動画を公開しているので、そちらも下に紹介します。

岩田教授の告発の是非、また、その内容の真偽について、説得力のある判断を下し、これをお読みになっている方に伝えることができるほどの見識を私はもっていません。それは動画を見た方のそれぞれの判断に任せるしかないと考えます。ただ、ここで岩田教授でどういう人なんだろうという点について、ひとつだけお伝えできればと思います。

実は、以前から「医療英語の森へ」で紹介したい感染症の入門書がありました。しかし、ついついなまけて、そのことを先延ばししていました。その本というのが、岩田教授が書かれた「絵でわかる感染症 with もやしもん」(講談社・絵でわかるシリーズ)でした。感染症についての基礎知識を得るには、まずはこの本を読むべき、とおすすめできる好著だと感じています。


感染症について、一般向けに書かれた入門本というのは、なかなかありません。医療の中で、非常に重要な領域なのにもかかあらず、そういったものがないというのは、医療英語・医療通訳をまなび、また教えていくなかで、とても困ることです。私が、何かいいものはないかと探しているうちに、偶然見つけたのがこの本でした。

この本は、感染症のひとつひとつを列挙するような解説本というスタイルをとっていません(そのような形で書かれている章も、もちろんあります)。第1章「感染症の全体像」、第2章「抗菌薬を理解しよう」が示すように、むしろ、感染症というものはそもそもどういったものか、全般的な理解をうながすような「教科書」スタイルで書かれています。

「教科書」といった体裁では書かれているのですが、漫画「もやしもん」で人気を博した石川雅之氏とタッグを組むことで、一般人にとってもとてもわかりやすいものとなっています。ですので、決して医療従事者でない一般人にとってハードルは高くありません。そういった意味で、とてもおすすめの本となっています。

岩田教授と言う方が、どういう方か、実際のところ、私はしりません。しかし、こういった好著を一般人向けに送り出してくれたということから、感染症についての専門家としての岩田医師について、否定的な印象を持っていません。ですから告発についても、頭から否定するような気持ちにはならないのです。

告発という手段にでた岩田教授については、毀誉褒貶のとくに「毀・貶」が激しい噂が出てくる可能性があります。その噂に耳を傾けるまえに、まずは判断を保留して、この好著を手に取ってみませんかと、そう考えます。

WHO、新型コロナウイルスによる疾患をコビッド19/COVID-19と命名

当ブログでは、「無症状患者って英語でなんていう — コロナウィルス肺炎の報道からまなぶ」、そして「新型コロナウイルス感染についての英語の質問・問診例をみる — 米国CDCの資料から」と医療通訳の観点から、新型コロナウイルスをめぐる一連の動きを取り上げてきました。

しかし、その時点では、SARS(Severe Acute Respiratory Syndrome、重症急性呼吸器症候群 )やMERS(Middle East Respiratory Syndrome、中東呼吸器症候群)のように、疾患名として新型コロナウイルス(2019-nCoV)による疾患を指す言葉はありませんでした。

しかし、現地時間2月11日に、世界保健機関(World Health Organization/WHO)は、疾患名として、COVID-19と名付けることを発表しました。”CO”は”corona”を、”VI”は”virus”を、”D”は”disease”を、”19″は疾患が初めて見つかった昨年2019年を意味するとのことです。

 

WHOによると、この名前を付けた理由は”we had to find a name that did not refer to a geographical location, an animal, an individual or group of people, and which is also pronounceable and related to the disease”ということです。
つまり、①特定の地理学的な場所や、動物、個人やグループなどを指さないこと②発音できる(発音しやすい)こと③この疾患に関連していること—以上の3点からこの名前を選んだということです。

“Having a name matters to prevent the use of other names that can be inaccurate or stigmatizing.”
「名前を付けることは、他の名前の使用によって、(病気の情報が)不正確になったり、(地域や人に)烙印をつけるようなことになってしまうことを避ける上で重要である」として、病名を正式につけるにいたった理由を説明しています。

なお、”It also gives us a standard format to use for any future coronavirus outbreaks”といっています。つまり、今回の”COVID-19″を手始めとして、今後のコロナウイルスによる疾患の発生(outbreak)については、今までのSARSやMERSのように、個別の疾患名をつけることはなく、COVID-XX(XXのところに発生年が入る)と命名することになりそうです。

医療通訳認証制度がいよいよスタート!? 2月1日MIAJセミナーが熱い

読んでいただいている方たちに新年のあいさつもせぬまま、もう1月が終わろうとしています。少しずつではありますが、このブログは継続していこうとは思っていますので、よろしくお願いします。

さて今回は、今週金曜日(2月1日)に開催される一般社団法人日本医療通訳協会の第14回セミナーについて紹介したいと思います。私自身が当日のオペレーションについて手伝いを頼まれたので、手前みそ、告知の形になってしまいますが、これからの医療通訳のあり方に興味をもっている方には必見のものとなりそうです(ちなみに発案・企画など、全体の運営については関与していません)。

今回のセミナーのタイトルは「新しい医療通訳認証制度の概要」だと、同協会のウェブサイトで告知されています。そして、2部構成の同セミナ―の第2部では、国際臨床医学会で認証委員会委員長を務める中田研大阪大学医学部教授が「医療通訳者新認証制度」という演題で講演をします。

ご存知の方もおおいとはおもいますが、国際臨床医学会は医療通訳の民間試験に対してお墨付きをあたえる第三者機関認証制度の導入を進めている団体です。計画では、同学会は2019年度(つまり今年の4月以降)に認証制度を導入することになっています。

平成が終わる上半期に新制度を導入することは考えづらいので、あるとしたら、下半期ではあると思いますが、まだ導入時期を含め、詳細については公式に発表されていません。中田教授は、同団体で認証委員会委員長と、まさに認証制度導入の中心人物です。今回の講演では、新制度について、導入時期を含めてかなり具体的な詳細が聞けそうです。また、講演後の質疑応答で、さらに踏みこんだくわしい内容を聞き出すこともできそうです。

中田教授の講演後には、全国医療通訳者協会(NAMI)の森田直美代表理事・岩本弥生理事も加わり、パネル・ディスカッションが行われる予定です。学会側でなく、医療通訳側からの話も聞けるなど、こちらも興味深い内容となりそうです。

つい先日(今月下旬)には、日本医師会が主催した医療通訳関連団体との会合があったそうです。今まで、医療通訳の導入には及び腰だった日本医師会が医療通訳側と会ったというのは、注目すべきことです。パネル・ディスカッションのパネラーには、同会合に参加した方もあったとの話です(伝聞情報なので確実ではありません)。パネラー側からこの話が出るかどうかはわかりませんが、質疑応答で日本医師会側の意図やパネラーの感触を聞き出すこともできそうです。

医療通訳を含む外国人患者対応関連の厚生労働省の2019年度予算は、前年比で10倍近くに跳ね上がっています。その中で、医療通訳の活動の場がどのように確保されていていくのでしょうか。今回のセミナーは、医療通訳の資格制度だけでなく、医療通訳という仕事の先行きも含めて、興味深い内容のものとなりそうです。

東京医大の入試結果操作でかんがえる — ジェンダー、教育、グローバル・トレンド

東京医大の入試について不正行為があったことにつづいて、採点結果を操作し女子合格者の数を抑制したことが問題視されています。フランス大使館がツイッターでこの問題を取り上げ、やや皮肉をこめてフランス医学部への進学を誘うなど、海外からも注目をあつめていて、報道機関にも幅ひろく取りあげられています(英FT独DW米Scienceなど)。

東京医大がなぜこういういことをしたのかという理由については、大学の元幹部がTBSのインタビューの中で「体力的にきつく、女性は外科医にならないし、へき地医療に行きたがらない。入試を普通にやると女性がおおくなってしまう」とこたえて、性差別の問題ではなく「日本の医学の将来に関わる問題だ」との危機感があったとはなしています。

注目したのは、女性の優秀さへの認識と、女性医師が増えることが日本の医療の負担につながるという意識です。この2点を中心に、海外との比較もふくめて、いろいろとしらべてみました。しらべればしらべるほど、スッキリした答えがみつかるような話ではないということがわかりました。と同時にとても興味ぶかい発見がいくつもありました。

女子が優秀との認識

TBSの元幹部のインタービューでは「入試を普通にやると女性がおおくなってしまう」といっていますが、女子合格者の数が男子合格者を上まわってしまうだろうという意味なのか、単に現状よりも女子合格者がふえてしまい「日本の医学の将来」にとってのぞましい水準を超えてしまうという意味なのかは、よくわかりません。すくなくとも、試験の点数操作をせずにはいられないほどには優秀だと試験をおこなう側はみているということはわかります。

ある医師は、医学部と理学部をのぞく全学部の入学試験で女子の合格率が男子を上まわり、理学部ですら同水準であるという今の大学入試の状況をしめし、医学部だけ女子の合格率が低いのは不自然と書いています。医学部の試験にバイアスがかかり、女子学生へのガラスの天井となっている可能性を東京医大の事件が発覚する前から指摘しているのです。この医師は、男子に対する女子の優位性をかならずしも主張しているわけではないですが、今の医学部合格率が女子の能力を反映しているとはみていません。

もっと踏みこんでいるのは、ある著名な医師タレントで、出演中のテレビ番組で今回の事件が取りあげられると「試験の点数だけで上から入学させたら女性だけになってしまう」」と発言しています。入学試験における女子の優位性について、あたかも医学界の常識かのように話しているのです。

個人的な肌感覚としては、企業で採用を担当した複数の方と話した経験から、女子の方が優秀なのだという見方に納得しそうになります。大手電機メーカーの人事担当だった方や、中小企業で採用を行った方などは、いずれも採用プロセスで優秀な方から採っていったら女性ばかりになってしまうだろうと話していました。ある外資系企業で採用にかかわった方は、Diversityを確保するために、男性の応募者に「ゲタをはかせなければいけない」のだと、人材採用のむつかしさを説明してくれました。

しかし、実際のところ、男女の学習能力というのはどうなっているのでしょうか。

男女別の成績をみてみると

大学受験レベルの男女別の成績をデータとしてさがしてみたのですが、残念ながらみつけることはできませんでした。センター試験が男女別のデータを公開してくれていればいいのですが、残念ながらそのようなデータは発表されていません。男女共同参画社会を本気でめざすのであれば、課題を洗いだすべきでしょうから、こういったデータを公開した方がいいとおもいますので残念です。

高校受験レベルの成績であれば、男女別の学習能力を示すデータをみつけることはできます。まずは、OECDが各国と協力しておこなっているPISA(Programme for International Student Assessment、生徒の学習到達度調査)があります。

OECDのPISAは、各国の15歳児を対象に「科学的リテラシー」「読解力」「数学的リテラシー」の3分野についてしらべています。2015年におこなわれた調査には、72か国・地域(OECD加盟35か国、非加盟37か国・地域)約54万人の生徒が参加し、日本からは,全国198校(学科)・約6千600人の生徒が参加しています。

PISA 2015の調査結果「科学的リタラシー」の分野で、日本は男子545点に対して女子が532点との結果がでました。「数学的リテラシー」では、日本は男子539点に対し女子が525点となっています。その一方「読解力」の分野は、すべての国で女子が男子よりも得点が高く、日本では女子の523点に対し、男子が509点でした。3分野を総合してみると、残念ながら、女子の男子に対する優位性を証明する結果になっていません。

高校受験についてみると、東京都立の進学校・西高校が過去の受験結果を男女別で報告しているものがあり、PISAと似たような傾向となっています。過去12年間で、男子は常に数学でアドバンテージを得ています。国語と英語については明確な男女別傾向はないようです。数学でのアドバンテージに助けられ、男子はほとんどの年で全体の平均点での優位も確保しています。「市進 受験情報ナビ」による都立日比谷高校の受験情報は、2014年度のものだけですが、こちらでも男子は数学のアドバンテージによって3科目平均で女子の平均点を上まわっています。こういったデータは「迷信」と批判されている「女性は数学が苦手」と見方を裏書きしています。

PISAはともかく、こういったデータはまだまだ限定的なものなので、男女の学習能力の優劣に明確な結論をだすことはできないでしょう。センター試験の結果の研究をすすめるなど、幅ひろい取りくみが求められるところだとおもいます。今の段階では、入学試験での女子受験生の優位性を数理系学部についてはみとめることがむつかしいということがいえるでしょう(小論文・面接を採用した医学部の入学試験については優位性が逆転する可能性もあります)。

世界的には女子優位がすすんでいるようす

学習成果という点で世界をみると、グローバルなトレンドとして、女子が男子に対して優位に立ちつつあるようすがわかります。PISAの数学や科学の分野でも70%の国や地域で女子が男子を上まわっているとのことです。

米国でも、長期的な取り組みが功を奏し、女子は高校のクラスルーム・レベルのSTEM(Science, Technology, Engineering, and Math)でも男子と肩をならべるまでに成績が向上しているとの報告があります。とはいえ、それも高校のクラスでの話で、大学入学のための試験であるSATでは50年以上つづく傾向が今もつづき、依然として数学のスコアで男子が女子をおおきく上まわっているとのことです

医学部についてみると、アメリカでは2017年に史上はじめて医学部への女子新入生の数が男子新入生の数を上まわりました。なかなか興味深いのは、入学のためのMCATという試験結果をみると男子の平均は女子を上まわっています。学士での卒業成績(GPA)は、全体では女子が男子をわずかに上まわっていますが、数科学分野だけにかぎると、男子の方が優位だったという結果がでています。

他の先進国をみますと、イギリスの医学部では女子の割合が55%フランスでは60%を超えているというのが現状となっています。カナダは56%オーストラリア・ニュージーランドは52%となっています。

女医がふえると病院が維持できなくなるという主張

TBSのインタビューや、読売新聞への関係者の「女子は結婚や出産を機に離職することが多い。男性医師が大学病院を支えるという意識が学内に強い」という発言などをもとに、病院を維持するための男性医師確保が今回の問題の背景にあったといわれています。

その一方で、東京医大には大学病院の維持が目的などという消極的な姿勢ではなく、病院の利益確保のための安くて使いやすい人材確保という積極的な思惑が背景にはあったというきびしい見方もあります。

いずれの見方をとるにしても、勤務医の過酷な労働環境をなんとかしようという視点はなかったということになります。このままの医療制度で社会がささえられつづけることがあるのかと不安になります。

ところで、女性医師がふえると病院、ひいては医療制度そのものが維持できなくなるという見方がでているのは日本だけではありません。イギリスでは、著名な外科医が「女医がおおいことがどうしてNHS(国民健康サービス)にとって問題なのか」との投稿を有力紙に寄せ、女性医師はパートタイムではたらき、早期引退する傾向にあることを指摘し、医療制度にとって負担になるとしました。1人の医師をそだてるのにかかるコストがおなじなのに、おなじ仕事量に2倍の人をあてなければいけなく、医学教育(税金)に負担をかけているというのです。女性医師が要求度が高い専門分野を避ける傾向にあることも問題視しています。

この外科医の寄稿記事は、イングランド王立外科医師会(Royal College of Surgeons of England)からきびしく批判されています。パートタイム医師のおおくが女性医師であるのは事実だが、ほとんどの女性医師が1日30時間以上はたらいていると医師会は反論しました。女性医師の比率は社会の構成比を反映したものであるべきで、そのためにはNHSが変わる必要があるとのかんがえをしめしました。

医学教育は社会と直結している

今回の記事のためにいろいろとしらべていると、いろいろと幅ひろい分野に入りこんでいってしまい、なかなかまとめるのが大変でした。この記事には書きませんでしたが、医学部受験の年齢制限といった人権にかかわる問題とそれに関連する海外での事例、女性の学力更新とそれにともなう米国社会の変化など、とても興味ぶかい話がつぎつぎにでてきて、どんどんと時間が過ぎて行きました。

ひとつわかったことは、医学部という医学教育の場は、社会インフラの重要な部分をしめる医療の現場へとつながり、そのことで社会と直結しているということです。ひとりひとりの医学生に社会(国)が投資をし、その医学生がそだって、医師となり医療の実践をとおして、社会を支えていくものだということです。そこには社会のありようが反映されていくのだということです。

フランス大使館は、そろそろ実現されそうな医師のパリティ(男女同数)をツイッターでほこりました。社会が男女1:1で構成されている以上、医師の数もそうあるべきだという意識がその背景にはあるのでしょう。イングランド王立外科医師会が”It is also crucial that the composition of the medical profession mirrors the demographics of the society it serves including gender and ethnicity. “とし、医師の構成が社会の構成と対応していることが重要であると明言しているのも、そういった社会であるべきだという意思があるのでしょう。日本は、どうかんがえていくのでしょうか。

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JCI認定病院、2016年は3機関の増加にとどまる(4機関に1月31日修正)

Japan Medical Tourismの方のご指摘で、マックシール巽病院が2016年12月にJCI認証を取得していたことがわかりました。このため、認証取得機関は同年中に4機関増えたことになります。タイトルと表は修正しましたが、本文はそのままといたします。

医療界のISOともいわれるJCI(Joint Commission International)による国内認定機関についてはいままで、「JCI認定病院が2015年だけで7施設ふえて全部で18施設へ」(2016年3月現在)と、「国内のJCI認定病院の増加が減速か」(2016年11月現在)で、それぞれご紹介しました。

JCIのウェブサイトをきょう(2016年1月19日)あらためて確認したところ、2016年末現在、国内でさらに1機関ふえて計20機関となったことがわかりました。JCIウェブサイトによると、三井記念病院が2016年11月20日に認証されています。『医療英語の森へ』が11月26日に確認した時点ではJCIウェブサイトには表示されていませんでしたので、ウェブサイトに反映されるのにやや時間差があったようです。

三井記念病院をあわせると、2016年中にあらたに認定されたのは3機関となります。2015年だけで7施設ふえたことをかんがえると、やや増加の勢いがおちています。もっとも、医療ツーリズムを手がけているJapan Medical Tourismの方によると、JCI認証の取得をすすめている医療機関はまだまだあるとのことです。こんごも、外国人患者の受けいれ体制を整える医療機関はふえそうです。

病院名 英名 認定日 都道府県
亀田総合病院 Kameda Medical Center 2009年8月8日 千葉県
NTT東日本関東病院 NTT Medical Center Tokyo 2011年3月12日 東京都
介護老人保健施設老健リハビリよこはま Geriatric Health Services Facilities Yokohama 2012年3月29日 神奈川県
聖路加国際病院 St. Luke’s International Hospital 2012年7月14日 東京都
湘南鎌倉総合病院 Shonan Kamakura General Hospital 2012年10月27日 神奈川県
総合病院聖隷浜松病院 Seirei Hamamatsu General Hospital 2012年11月17日 静岡県
相澤病院 Aizawa Hospital 2013年2月16日 長野県
メディポリス国際陽子線治療センター Medipolis Proton Therapy and Research Center 2013年9月13日 鹿児島県
済生会熊本病院 Saiseikai Kumamoto Hospital 2013年11月23日 熊本県
葉山ハートセンター Hayama Heart Center 2014年3月6日 神奈川県
東京ミッドタウンクリニック Tokyo Midtown Clinic 2015年1月31日 東京都
足利赤十字病院 Japanese Red Cross Ashikaga Hospital 2015年2月7日 栃木県
埼玉医科大学国際医療センター Saitama Medical University International Medical Center 2015年2月7日 埼玉県
順天堂大学医学部附属順天堂医院 Juntendo University Hospital 2015年12月12日 東京都
国際医療福祉大学三田病院 IUHW Mita Hospital 2015年12月19日 東京都
南部徳洲会病院 Nanbu Tokushukai Hospital 2015年12月19日 沖縄県
札幌東徳洲会病院 Sapporo Higashi Tokushukai Hospital 2015年12月19日 北海道
倉敷中央病院 Kurashiki Central Hospital 2016年3月12日 岡山県
湘南藤沢徳洲会病院 Shonan Fujisawa Tokushukai Hospital 2016年8月27日 神奈川県
三井記念病院 Mitsui Memorial Hospital 2016年11月20日 東京都
マックシール巽病院 McSYL Tatsumi Clinic & Hospital 2016年12月16日 大阪府

※なお、執筆時点でJCIウェブサイト上の三井記念病院へのリンクにあやまりがありましたので、JCI側に報告しました(2017年1月31日修正を確認)。